2025年の崖が影響するものとは

2025年の崖がもたらすもの

2025年まであと3年に迫ろうとしている中、企業は今何を準備するべきなのでしょうか。
そもそも「2025年の崖」とは何を示しているのか、まとめてみます。2018年に経済産業省が、DX（デジタルトランスフォーメーション）レポートを発表しました。その中に、DXが進まなければ企業の業務効率や競争力が低下し、2025年以降、最大で年間12兆円の経済損失が生じる可能性も高いといった記述があったことから、今の日本企業の課題・危機が浮き彫りとなりました。
業務効率や競争力の低下が懸念される直接的な原因は、基幹システムやインフラ整備が古い技術のまま事業を続けることなどが挙げられています。古いシステムの維持管理費、管理する人材の不足、システムのサポートが終了するなど、多くのリスクに直面しているのが現状です。古い技術で構築されたシステムは、新しい技術やサービスの知見をつけたい若い世代の育成も難しく、古い基幹システムやソフトウェアなどが時代遅れの「レガシーシステム」になってしまうと予測されています。

いかにDX推進に目を向けられるかが鍵に

昨今では、コロナ感染拡大の影響もありIT化が急務となりました。紙の書類の需要が減り、日本特有の印鑑文化に疑問が呈され、多くの場面でクラウド管理や電子化が推奨されています。また、BtoBに限らずBtoC向けのサービスも、デジタル決済や認証などのITを使ったシステムに移行しつつあります。働き方や生活様式の変化に対応するために、各企業はデジタルシフトを計画していかなければなりません。

古い基幹システムを利用していると、効率が悪くなるのはもちろんのこと、システムを動かすための作業が増えてしまいがちです。システムの使用年数の経過と合わせて業務の乖離が進むことで、業務効率向上のためのシステムであるはずが、反対に手間が増えるということになりかねません。また、機能追加やカスタマイズを繰り返し行うことで、複雑化され、手の付けようがない状態になり、古い基幹システムが経営を圧迫するということも実際に起こっています。
これらのようなレガシーシステムに起こりうる問題・課題を段階的に解消しながら、DXを進めていく必要があると考えると、2025年の崖を前に企業は自社の課題と向き合っていかなければなりません。

「2025年の崖」乗り越えるシステム再構築

今から2025年までの取り組みによって、今後の企業の行く末は大きく左右するでしょう。IT化やシステム再構築といっても、時間も労力も要するため、大きな覚悟とコストがかかります。企業の未来を考えた時、古い基幹システムを見直し、新たに再構築することは、2025年の壁を乗り越えるための一歩になります。

エイ・エヌ・エスでは、オーダーメイドの基幹業務システム開発を主軸に様々なIT関連事業を展開しています。
古いシステムを再構築する際は、利用していない機能の抽出と主に利用している機能を分析した上で、根幹となっている必須業務と再構築の必要がない機能を精査し、システムの問題点を洗い出します。要件や業務をヒアリングして機能を精査することで、実態に即したシステムに再構築が可能です。また、DX推進のための新たなシステムの開発・導入にもお力添えをすることが可能ですので、是非一度、お気軽にお問合せください。

・IT-Trust （オーダーメイドのシステム導入で実現する在宅勤務・テレワーク対応）
https://www.ans-net.co.jp/

・保守引継ぎサービス（最短１ヶ月でシステム保守の引継ぎが可能）
https://www.ans-net.co.jp/lp/maintenance/

・Innovation Design Labo （IT活用で企業の業務改革をデザインし、支援する）
https://innovation-design-lab.com/